身体拘束は患者の療養生活の自由を制限し、患者の尊厳ある生活を阻むものである。
当院は、患者の尊厳と主体性を尊重し、身体拘束を安易に正当化することなく、緊急やむを得ない場合を除き、原則として身体拘束をしないケアの実施に努める。
身体拘束をしないことにより、転倒・転落、血管カテーテル、気管チューブ、創部ドレーンなどの自己抜去の可能性が高くなることが考えられる。これらの事象を察知した時は、患者の安全確保を第一にすみやかに対応する。身体拘束をしない、または実施したことに伴い、合併症・偶発症が発生した場合は、最善の処置および治療を行い、その際の診療も通常の保険診療で行う。

身体拘束を行わないことが原則であるが、緊急やむを得ず身体拘束等を行う場合には、その態様及び時間、その際の患者の心身の状況並びに緊急やむを得ない理由その他必要な事項を記録する。
身体拘束による心身の損害よりも、拘束をしないリスクの方が高い場合で、「切迫性」「非代替性」「一時性」の身体拘束の３原則のすべてを満たした場合のみ、本人・家族等への説明・同意を得て行う。
また身体拘束解除に向けたカンファレンスを行い、早期に身体拘束を解除すべく努力する。